【生活防衛資金】手取り19万円独身サラリーマンはいくら必要か？

 

実は投資をするにしても、『生活防衛資金』が準備できていないと、リストラ・病気・ケガ・災害など急なトラブルで働けなくなったときに、

最低限の今の生活が維持できなくなってしまいます。

 

生活防衛資金があることでのメリット

この記事では、

手取り19万円の独身サラリーマンの実例をベースに、『生活防衛資金』の考え方をまとめていきます。

 

これから生活防衛資金を確保しようって人に対して、少しでも参考になれば嬉しいです。

 

では、さっそく決めていきます。

一般的に生活防衛資金を貯めていくための基準は？

 

 

一般的に、生活防衛資金は以下を基準が基準とされています。

 

生活防衛資金の必要基準

 

 

会社員の生活費が6ヶ月分の理由

 

実は会社員の前述した「会社員は6ヶ月分」には正直、いろいろな考え方があり、

3ヶ月半〜2年分必要

とも言われています。

 

3ヶ月半分と言われている根拠

 

6ヶ月分と言われている根拠

 

生活費6ヶ月以上〜2年と言われている根拠

 

 

上記の図から、以下のことが言えます。

 

再就職後、初任給まで1ヶ月超の期間が存在します。

 

できれば、

生活防衛資金3ヶ月分は残すように求職活動を終える

ようなイメージを持ってもらえればいいです。

 

仮に怪我や病気をして働けなくなり無給状態になってしまった場合は、健康保険の傷病手当金で直近１年間の平均月収の２/３を受給できます。

ただし、病院にかかった費用などを一時的に手出しする可能性も高いです。

 

 

とはいえ、生活防衛資金を決める要素は人による

 

生活防衛資金を考えるときの要素

 

ご結婚されている家庭であれば、生活費も高くなるでしょう。

持ち家や車のローンが残っていれば生活防衛資金の中に盛り込む必要があります。

お子さんがいらっしゃるのであれば、将来的に教育費のことも考慮していかなければなりません。

このように、まずは自分の要素を書き出してどんな支出があるのかを書き出し、生活費+支払いがいくらなのかを算出する必要があります。

 

結論｜手取り19万円独身サラリーマンの生活防衛資金はいくら？

 

まとめ｜生活防衛資金を確保しておくことでメリットも

 

ここまで、生活防衛資金の考え方と実際に手取り手取り19万円独身サラリーマンの生活防衛資金がいくらになるのかを解説してきました。

 

生活防衛資金の必要基準

 

会社員は自営業にくらべて『雇用保険』『健康保険』が収入ゼロの無給期間をフォローしてくれるます。

生活費6ヶ月分を確保できていれば１年近くは生活水準を落とさずに暮らすことができそうです。

 

生活防衛資金を考えるときの要素

 

また、家族構成や今日中の状況などの要素でも大きく結果が異なってきます。

自分の置かれている状況や将来的な支出予定をできるだけ漏れなく書き出して、生活防衛資金の中に盛り込むことができていれば更に安心感も増すでしょう。

生活防衛資金があるとメリットもある

メリットの半分については、最近読まさしてもらった本の受け売りになります。

 

 

このように確保できていると家計にとってはメリットが大きいことばかりなので、資産運用を始めようとしている人はもちろん、資産運用に興味のないって方もとりあえず貯めておくのをオススメします。

今回は以上になります。
最後まで読んでいただだき、ありがとうございました。